こんにちは、立松建設のブログ担当の山下です

 

 

今回は

立松建設が家を建てる際に扱う

「耐震技術のSE構法」について

お話します。

 

 

まず前提として

日本は地震大国です。

 

 

世界的に見ても

日本は地震が多く

 

 

国連開発計画（UNDP）の

資料によれば

国別の年間地震頻度は

世界4位にランクインしており

 

 

 

地震への対策が必須なわけです。

 

 

なので法律では

「震度●●まで耐えられます」のような

耐震基準というものを設けています。(耐震等級）

 

 

 

例えば、東京スカイツリーや

高層ビル、タワーマンションなど

 

 

こういった大型建造物に

この耐震基準がついていないと

ある日突然崩壊して

たくさんの死者が出ます。

 

 

何気ない震度３の

一般住宅でも倒壊しない地震でも

 

 

その建物が倒れてきて

たくさんの住宅を下敷きにし

死者を出します。

 

 

それはさすがに訴訟問題です。

だれが責任を取るのか？

その責任を取り切れるのか？

 

 

耐震基準を

無視した建物があるだけで

 

 

その周囲の人は

明日死ぬなるかもしれない

恐怖にさらされるわけで

 

 

そもそも

そこに住みたくないでしょう。

なので耐震基準は必要なんです。

 

 

Q、では、現代の耐震基準ってどうなの？？？

 

A、震度6強～7に達する程度の大規模地震まで耐えられます

 

ということは理論上、

2011年の東日本大震災、

2016年に熊本地震

 

 

共に最大震度7、

震度6強～などが数回

 

 

これらの大型地震に

耐えられるわけです。

地震への対策もレベルが増し

安全になってきてますね。

 

 

と、ここだけ見ると

いい話で終われるのですが

 

 

この耐震基準は

大規模地震が起こる前の

2000年に更新されたものであり

 

 

その前の耐震基準は

1981年更新の

「震度5程の中規模地震まで耐えられる」

というものでした。

 

 

これが何を意味するのか？？？

 

 

 

2000年以降に建てられた建物は

地震に対し強い構造をして、

倒壊しにくいが

 

 

2000年より前に建てられた建物は

震度6強を越えたら、

倒壊してしまう可能性がある

 

 

という事です。

 

 

その証拠として

東日本大震災では

数多くの住宅が倒壊し

今なお、傷跡は癒えていません。

 

 

2016年の熊本地震では

震度7が二日間で二回発生しました。

 

 

一回目は耐えれても

二回目で倒壊する住宅が

多数発生しました。

 

 

国交省によれば

このような

耐震性能不足の住宅は全国で

約700万戸と推計されています。

 

 

また、

熊本地震で倒壊した住宅の中に

2000年の耐震基準で

建てた住宅も該当しました。

 

 

ということは？？？

 

 

 

まだまだ日本は

震度7のような大規模地震に対して

万全ではなく、

 

 

これからさらに、

耐震基準はあがり

近い将来、

 

 

「震度7程の大規模地震にも絶対耐える」

圧倒的耐久が

基準になるかもしれません。

 

 

そこで登場するのが

SE構法という技術です。

 

 

 

まとめ

 

 

日本は地震大国

 

 

地震への対策として

法律で定められた

「耐震基準」というものがある

 

 

しかし

耐震不足の住宅は多いこと、

震度7で倒壊してしまうこと

 

 

これらにより

さらにハイレベルな

耐震基準が求められている。