家を建てる際、必ず話題に上るのが「耐震性」と「耐震化」です。

そのことから、良質な住宅を安心して建てていただいて居住できるように一目でわかる住宅性能の表示基準として示されたのが、「耐震等級」でした。
現在、住宅の耐震性能を表すには、大きく耐震基準と耐震等級が存在します。

とりわけ大地震時の構造躯体の強度を示す「耐震等級」は、地震の被害に見舞われることが多い日本では、家を建てる際に必要不可欠な評価基準と言えます。
「耐震等級」をより深く理解することが、安心・安全な家づくりのメリットにつながるわけです。

 この「耐震等級」を中心に、耐震性の高い家のつくり方をご紹介します。

耐震等級とは

耐震性の指標として、現在幅広く用いられているのが耐震等級です。
耐震等級は、2000年に施行された「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」で、家を建てる人に判りやすい耐震性の判断基準です。

その耐震性能は等級1から等級3まで3段階に分けて表されます。

等級1は、

建築基準法レベルの耐震性能を満たす水準で、これ以下は危険というギリギリの耐震性能です。災害後に住み続けることは困難で、建替えや住替えが必要となることが多いです。
震度6～7の地震で「倒壊・崩壊しない」とされているの一文があります。これは「倒壊はしないが、一定の損傷を受けることは許容している」という意味なのです。
住宅が倒壊すれば人命にかかわる問題になりますから、基準自体は正しいのですが、その後で補修や、損傷の程度によっては建て替えが必要になる可能性があることは知っておきましょう。

等級2は

等級1の1.25倍の強さがあると定義されます。一般的に等級が上がるほど柱や梁が太くなり、窓などの開口部が小さくなる制約が出やすくなります。
災害時の避難所として指定される学校などの公共施設は、耐震等級2以上の強度を持つことが必須となっています。

等級3は

等級1の1.5倍の強さがあると定義されます。
住宅性能表示制度で定められた耐震性の中でも最も高いレベルであり、一度大きな地震を受けてもダメージが少ないため、地震後も住み続けられ、大きな余震が再度来ても安全です。災害時の救護活動・災害復興の拠点となる消防署・警察署は、多くが耐震等級3で建設されています。
震度7の揺れが、立て続けに2回起こった熊本地震では、1度目は耐えたが2度目の地震で倒壊した住宅も多数あった中、等級3の住宅は2度の震度7に耐えていたことが、専門家の調査によって明らかになっています。

耐震等級3の家を建てるには

耐震等級3の建物なら安心と考えられますが、それだけでは不十分です。一番重要なのは「しっかりとした構造計算」を行っているか否かです。
構造計算には「壁量計算」と「許容応力度計算」と種類がありますが、この計算する方法によって耐震性に差が生まれます。
「壁量計算」は床面積や建物の外壁面の大きさによって大まかな計算でされ、「許容応力度計算」は柱や梁、床や基礎すべての構造材料を1つずつ計算します。もちろん「許容応力度計算」の方がより耐震性がよくなります。

そのため、耐震等級3でも計算方法によって建物の強さが変わってくるのです。
ここが「しっかりとした構造計算」であるかどうかで耐震性に関わってきます。
しかし、耐震を良くするためには地震に耐える壁を増やす必要があります。壁を増やしたりすれば、当然ながら間取り（プラン）に制限が出る可能性もあります。
耐震等級3の建物なら安心と考えられますが、それだけでは不十分です。一番重要なのは「しっかりとした構造計算」を行っているか否かです。

構造計算には「壁量計算」と「許容応力度計算」と種類がありますが、この計算する方法によって耐震性に差が生まれます。
「壁量計算」は床面積や建物の外壁面の大きさによって大まかな計算でされ、「許容応力度計算」は柱や梁、床や基礎すべての構造材料を1つずつ計算します。もちろん「許容応力度計算」の方がより耐震性がよくなります。
そのため、耐震等級3でも計算方法によって建物の強さが変わってくるのです。
ここが「しっかりとした構造計算」であるかどうかで耐震性に関わってきます。
しかし、耐震を良くするためには地震に耐える壁を増やす必要があります。壁を増やしたりすれば、当然ながら間取り（プラン）に制限が出る可能性もあります。

また、耐震とするために使用する構造材や金物や基礎の材料費が増える為、コストも上がっていきます。

地震保険料の「耐震等級割引」

耐震等級が高ければ高いほど地震保険の割引が受けられるというメリットがあります。

地震保険とは、地震や噴火、またはこれらによる津波を原因とする火災・損壊・埋没・流失による被害を補償する保険です。地震保険は単体で加入することはできないため、火災保険とセットで加入します。

地震保険は、耐震等級に応じて割引が適用となります。割引率は、次のとおりです。

	耐震等級1	耐震等級2	耐震等級3
割引率	10％	10％	50％

耐震等級は家を建てる人が決める

法律上は等級1、すなわち建築基準法を守ればよく、等級2、3は自由選択の任意の基準です。

初めに建築士や営業の担当者に「耐震等級3で建ててほしい」と、要望をきちんと伝えておくことが大切です。間取り（プラン）ができてから耐震等級を上げようとすると、壁が増えて理想のプランが実現できなくなってしまう可能性もあります。

最近は、上記の地震保険に加入する人も増えています。ただし保険に加入していても安心できないのが現実で、大地震の後も住み続けられる「強い家」とするには、耐震等級1では不十分です。地震で家が半壊したり大破した後、軽い補修で住み続けられる家と、倒壊は免れたが、半壊・大破し建て直さなければならない家とでは、住人からするとその後の人生・費用に雲泥の差があります。 
そして、震度6強以上の地震が高頻度で発生しています。つまり、震度6強以上の地震における建物被害まで防ごうとは考えていない建築基準法の最低性能や耐震等級を得ていない建物では、今後の安心安全な人生を守るには足りないと考えるべきでしょう。

因みに、立松建設では一棟一棟「許容応力度の構造計算」を行い、耐震等級3となる高い耐震性能を標準仕様として、大きな地震がおきた時の建物への被害を少しでも無くそうと考えています。

地震で倒壊しやすい家とは

ここ30年の間だけでも、阪神・淡路大震災（兵庫県南部地震）以降、震度7を記録する地震に何度も見舞われました。

私達は、目の当たりにしたその被害を少しでも食い止め、来たるべき地震に備えるために、何をすることを知るべきでしょうか？まずは住宅が倒壊するメカニズムについて解説します。

住宅の造りとして多い木造の場合、地震の大きな横揺れの力が住宅に加わると、大きく変形します。すると、柱と梁や土台が組み合わさっている部分（「接合部」）が外れたり、壊れてしまって、倒壊に至るのです。

工法別の強度では、鉄骨造、RC造が耐震性に高く、木造がそれに続いてきます。ただし最近では、木造の耐震性も高くなっており、木造住宅の耐震性は鉄骨住宅の耐震性とそれほど変わらない水準にまでなっています。

その背景には、2000年の建築基準法改正において、木造戸建ての耐震性が大幅に向上したことがあります。そのため、どの工法でも耐震性に不安を抱く必要はなくなってきています。

 別の視点から、直下型の地震では、縦方向の揺れによって、柱が土台から抜けてしまったと考えられる事例もあります。また、強度を高めるため、木造戸建てなら筋交いや構造用合板で強化した「耐力壁」をつくります。この耐力壁が少ない、あるいは、壁の量は十分だけど配置のバランスが悪いと、柱や梁の変形が大きくなって柱や梁が破損しやすくなります。現在の建築基準法では、耐力壁の量やバランスを考えて建物をつくることが義務化されています。